リップルの仮想通貨としての将来性は有望です

ビットコイン取引所として有名なビットフライヤー社によると、2016年4月では仮想通貨全体の時価総額が約8640億円となっている模様です。

 

そして、そのうちビットコインの時価総額だけで約7000億円を占めており、次にイーサトリアムの時価総額が約800億円で、リップルは時価総額が約250億円となっており仮想通貨のなかでは3番手の規模を誇ります。

 

リップルの仮想通貨としての将来性は有望です。2017年3月に、日本のメガバンクである三菱東京UFJ銀行が、リップル社が主催するグローバルなコンソーシアムへの参加を表明しました。これは仮想通貨リップルを利用したリアルタイムの国際的な決済を目指すものです。この発表の影響もあるかもしれませんが、今年の4月下旬から5月上旬にかけて、リップルの価格は一気に5倍にまで急騰しました。

 

一方、日本政府をはじめ各主要国は仮想通貨を、貨幣と認定していますが、リップルをはじめとする仮想通貨には国家という背景(信用)を持っていないため、国家が発行している通貨と比較すると、通貨としての安定性は低いと言わざるをえません。例えば、ビットコイン取引所のマウントゴックスで、突然、多額の仮想通貨が消失してしまい、投資家に多額の損失を与えた事件が発生したことがありました。

 

仮想通貨が取引所などの業務ミスによって消失しても、国家が補償することはありません。また、リップルをはじめとする仮想通貨の価格は乱高下が激しいです。為替レートよりも大幅に乱高下が激しいため、当面は通貨というよりは商品という位置づけで扱ったほうが良いかもしれません。